「人」が財産のアシストだから、
ルーキーイヤーの1年目から充実の研修体制。
新入社員が活躍するために必要なスキルを定義し、それらを習得するための研修を実施します。
情報を取捨選択し、チームメンバーと協働し、自ら積極的に行動する。
ビジネスパーソンとしての基礎となる姿勢を吸収します。
社会人としてのマナーや思考方法、他者への伝え方などに加え、
現代のオフィスにおけるコンピュータの役割について学びます。
OS、ネットワーク、アプリケーションなどコンピュータを動かす仕組みを知り、
アシストが扱うデータベース、情報活用、システム運用などについても学びます。
ソフトウェアを動かすためのプログラミングの基礎を身に付けます。
同時に、プロジェクトを進行させるための順序やスキルも学びます。
一人ひとりの働き方も、生き方も支援する。
「人」バッジを社章に用いる、アシストならではの各種制度。
時差出勤
久森隆史子どもを保育園に送っていくために30分、1時間と、その日の都合に合わせて「時差出勤」を利用しています。夫婦ともにフルタイムで働いている我が家では、保育園の送り迎えも、親子の貴重なコミュニケーションタイム。保育士さんから子どもの日頃の様子を聞く機会にもなっており、重宝しています。
コロナ禍になり負の面が大きく取り上げられがちですが、アシストでは在宅勤務や時差出勤など、多様な働き方がこれまで以上に奨励されています。ワークライフバランスを確保することが、社員の生産性向上にもつながっているのではないでしょうか。
時間単位有給休暇
栗山綾美通称「時間休」と呼ばれるこの制度の大きな利点は、1~2時間だけ早く退社する・遅く出勤することができる点です。出勤前に役所に寄る。帰宅途中に病院に行く。平日日中にしか利用できないサービスは思いのほか多く、意外と利用機会があります。
もちろん趣味のために使うことも可能です。アシスト本社は武道館が徒歩圏内のため、私は1時間休を取得してライブに参戦したりしています。2時間休、3時間休と時間を増やせばさらに遠出もできますので、平日夜の使い方が格段に広がります。
短時間勤務
鏑木彩乃現在、2人の子育てをしながらアシストで働いています。1人目の育休復帰時は、産休・育休前の働き方に戻る必要があると思っていたため、「仕事と家庭の両立をどう図るべきか」と、とても悩んでいましたが、アシストから「時短勤務」という働き方の選択肢もあると提示され、心が軽くなったことを覚えています。
私の場合は保育園のお迎えがあるため、9:30~16:30での勤務を選択しています。決められた時間の中で、業務に優先順位をつけ、いかに効率よく働くか。周囲のサポートにも助けられていますが、何より産休前より時間管理に対する意識が高まったことは大きな成果だと思います。
リフレッシュ休暇
水野晋太郎社会人になると休みづらい、というイメージを良い意味で裏切ってくれたのが、アシストの「リフレッシュ休暇」です。社員に5日連続の有給休暇取得を推奨する制度で、前後の土日をつなげれば最大で9連休を取ることが可能です。
エベレスト登山やマレー半島縦断、アメリカのセドナやグランドサークルをジープでドライブ……。学生時代からバックパックとカメラを担いで旅をすることが趣味なので、今でも毎年海外旅行に行っています。私だけでなく、100%近い社員が「リフレッシュ休暇」を取得しており、仕事もプライベートも大切にする文化がアシストにはあります。
コミュニケーションとコラボレーションを大切に、
個人のライフスタイルに合わせた「働きやすさ」を追求する社内制度。
育児・介護短時間勤務 | 小学校就学前のお子さんを養育する社員および要介護状態の家族を介護する社員は、所定労働時間を変更し、規定のパターンに応じた短時間勤務を可能とする。 |
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時差出勤 | 標準勤務の始業開始時刻前後1時間の範囲で時差出勤を利用することができる。 |
子の看護休暇 | 小学校就学前の子供の病気、けがの看護、または子供の予防接種、健康診断、療育を受けさせるために休暇を必要とする場合に取得できる。1時間単位/半日ずつの分割取得も可能。 |
介護休暇 | 要介護状態にある家族の介護や通院の付添い等の世話のために休暇を必要とする場合に取得できる。1時間単位/半日ずつの分割取得も可能。 |
時間単位有給休暇 | 年次有給休暇の内、5日分を時間単位で取得可能。 |
リフレッシュ休暇 | 長期休暇による心身のリフレッシュを図ることを目的に、1週間の連続有給休暇取得を推奨。 |
ストック休暇 | 消滅する年次有給休暇を60日まで積み立てられる。自己啓発や家族の介護、有給休暇を全て取得した時に利用できる。 |
永年勤続休暇 | 会社への貢献と今後の活躍に期待して、節目となる年ごとに休暇と報奨金が支給され自由に利用できる。 |
テレワーク勤務 | コロナ感染対策から全社員対象のテレワーク勤務制度を開始。コロナ5類感染症移行後、現在は月10日程度(月の就労日の半数)のテレワーク勤務が可能。 |